経営幹部のためのコーポレート・ガバナンス研修

◇執行役員、新任取締役 対象のプログラムです。一般の方も参加が可能です。

◇2002年の開講以来、受講者は100社のべ300名に上り、受講生の多数の方が、トップマネージメントとして活躍されています。

【ポイント】コーポレートガバナンスの向上を目的に、経営者、専門家、研究者、独立取締役、機関投資家など、経営に携わる人々が集まる日本で唯一の団体。ガバナンスの議論をリードする、最先端の講師陣が講演。

★今年度のお申し込みは締め切らせていただきました★


<本講座の特長>


【特長1】コーポレートガバナンス・コードに対応

【特長2】世界に通用する経営幹部を育成

◆コーポレートガバナンス・コードにおいて、「取締役・監査役は、上場会社の重要な統治機関の一翼を担う者として期待される役割・責務を適切に果たすため、その役割・責務に係る理解を深めるとともに、必要な知識の習得や適切な更新等の研鑽に努めるべき」と明記されています。

◆具体的には「会社の事業・財務・組織等に関する必要な知識を取得する」、「取締役・監査役に求められる役割と責務(法的責任を含む)を十分に理解する」ことが求められており、『経営幹部のためのコーポレート・ガバナンス研修』は、これらの内容を網羅したプログラムです。

◆日本のコーポレートガバナンスの普及活動を設立時より行ってきた、当協会だからこそ実現できるプログラムです。コーポレートガバナンスの仕組みは何のために整えるのか、その思想や目的を平易に解説いたします。

◆全6回中4回のご出席(代理出席を除く)にて、修了証を発行いたします。(英文/和文ともに対応可能)

主 催: 一般社団法人日本取締役協会
対 象: 企業の管理職
定 員: 20名
期 間: 2017年9月1日(金)~11月29日(水) 全6回 17:00~19:50 ※初回のみ16:30開始
会 場: 日本取締役協会・ボードルーム (JR浜松町駅直結・世界貿易センタービル6階)
受講料: 378,000円(税込) ★日本取締役協会・会員優待価格:270,000円(税込)

▼講座の様子(YouTube)

→ 過去の講師・テーマ一覧
→ 過去の受講企業一覧
→ 受講者の声

◇過去の受講者は、2002年の開講時から合わせて100社余り、のべ300名にのぼり、卒業生の多くがトップマネジメントとして活躍されています。

◇特定の業界に偏ることなく、様々な分野から研修に参加されております。研修での業種を越えた議論を通じて見識を広げ、また、全6回の受講を通じて受講者同士が親交を深め、修了後も長く異業種交流が繰り広げられることも特色の一つと言えます。

日本取締役協会の各種研修・セミナーの特色とも言える、現役の経営者を中心とした講師陣による、豊富な実践経験に裏付けられた講義や議論は、コーポレート・ガバナンスを決して机上の空論に終わらせません。

過去の受講アンケートの結果からも、当研修に対する満足度の高さを表しています。

<Q1>
 講座を受講したことでコーポレート・ガバナンスに対する理解が深まりましたか?

◇経営幹部の基礎知識+時代のニーズに合ったテーマを常に盛り込んでおります。
◇ニュースの真相に迫る、タイムリーな講義になることも!
◇同じタイトルでも最新の内容にアップデートされております。

(敬称略。役職は講演当時)

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■2016年9月 第22回講座■

役員研修パンフレットを掲載しました2017/03/16

日本取締役協会が開催している取締役・執行役員向け研修をまとめました。

大好評の『経営幹部のためのコーポレートガバナンス研修』を、2016年度版にバージョンアップして今秋開講します。(会員・非会員ともにお申込みいただけます)

【特長1】コーポレートガバナンス・コードに対応
【特長2】世界に通用するリテラシーを持つ経営幹部を育成

◇次世代の企業経営を担う経営幹部に対して、日本を代表する経営トップ自らが、自身の経験・考えに基づく、経営幹部の責任・役割について、講義を行います。現代の経営を取り巻く状況は、刻一刻と変化しています。経営幹部に必要な、法制度の変遷、会計監査・内部統制、取締役会の責任などについて、各方面の専門家から情報のアップデートを行います。


◇2002年の開講以来、受講者は100社のべ300名に上り、受講生の多数の方が、トップマネージメントとして活躍されています。


▼講座の様子(YouTube)

→ 過去の講師・テーマ一覧
→ 過去の受講企業一覧
→ 受講者の声

本研修の特徴

◇次世代の企業経営を担う経営幹部に対して、日本を代表する経営トップ自らが、自身の経験・考えに基づく、経営幹部の責任・役割について、講義を行います。現代の経営を取り巻く状況は、刻一刻と変化しています。経営幹部に必要な、法制度の変遷、会計監査・内部統制、取締役会の責任などについて、各方面の専門家から情報のアップデートを行います。

◇過去の受講者は、2002年の開講時から合わせて100社、のべ290名に上り、受講生の多数の方が、トップマネージメントとして活躍されています。

※今期は終了しました※